アースデイのデジタル化

世界が新型コロナウィルス感染爆発の影響に取り組むなか、気候活動家たちは私たちの未来のために闘いつづけています。

2019年６月以来、活動家のアイシャ・シディカはほぼ毎週金曜日にニューヨーク市のハンター・カレッジの学校を「サボり」、気候活動のために活動してきました。午前11時ごろ仲間たちに加わると、水ボトルとプラカードを手に、５時間のストライキをしていました。しかしそのすべてが一旦停止しています。

アイシャは<ポルーターズ・アウト〉の共同創始者です。それは汚染企業を標的とし、企業が気候行動に影響をもたらすことを阻止する青年活動家と気候科学者による同盟です。〈ポルーターズ・アウト〉初の大規模デモ行動のため、アイシャと仲間たちはニューヨーク市の国連本部付近で抗議を行うのに必要な許可書の取得に、何か月も取り組みました。しかしCOVID-19の脅威がニューヨークで深刻になるにつれて、彼らはデモをオンラインで実施することに決めました。

2020年は政治がシフトする年になる、という高い希望を抱いていたアイシャと若い気候行動の主催者の多くにとって、計画の移行は困難かつ混沌としたものでした。この新たな現実は、一夜にして一見不可能になってしまった大きな計画を描いていた若い活動家たちの心を痛めました。

「長い時間、そして数え切れない夜を費やして作った計画を延期しなければならなかったことに、私たちの多くが憤りと悲しみを感じました」と〈ポルーターズ・アウト〉のもう１人の共同創始者であるイザベラ・ファラヒは言います。

しかしアイシャが言うように、「インターネットで育った」この世代は、デジタル領域に仕事を転換させる準備が他の世代よりも整っています。気候危機は彼らの将来を脅かしつづけており、パンデミックがそれを変えることはありません。

３月20日には、このパンデミック以来はじめて、ウェブを占領するデジタル・ストライキのひとつが実施され、ウガンダからイギリスまでにわたる若者たちは、パリ協定の国際気候変動協議をまとめる国連気候変動枠組条約事務局にメッセージを送りました。また、化石燃料企業への資金提供および気候交渉参加の禁止を要求し、すでに気候危機が直接彼らの暮らしにどのように影響しているかについてのストーリーを、ハッシュタグ#PollutersOutとともにソーシャルメディアで共有しました。そして化石燃料企業が国際気候交渉にいかに定着しているかに焦点を当てたツイートの嵐を連動させました。

若いリーダーたちはこれまで以上にこの仕事の緊急性を感じています。「私たちはただストライキをして、それから家に帰る、ということだけを望んでいるのではありません」とアイシャは言います。「私たちは戦略的な最終目標をもって、これに取り組んでいるのです」

彼らの目標は失望に直結しています。昨年アイシャとその他の若い活動家たちが、マドリードで行われたCOP25として知られるパリ協定の国際協議中に感じたものです。世界のリーダーたちは国連の前で、温室効果ガス排出削減への各自の国の忠誠について議論しました。通年ストライキをしてきた多くの若者たちは、気候交渉の政治の場でのはじめての経験に失望を感じました。イベントの後援をスペイン最大の汚染企業がし、討議パネルを先導するのは化石燃料企業の幹部。世界のリーダーたちはパリ協定の詳細についてその閉会までにほとんど前進を遂げられませんでした。さらには、会議に招待された若い活動家たちは、世界のリーダーに彼らの要求を申し立てる機会を与えられる代わりに、運動構築方法の指導書を提供されたと話しました。

多くの青年気候リーダーはこう見ています。化石燃料の巨大企業が、これらの国際政府機関の会議、それに参加する政治家たち、そしてさらに銀行や大学などのその他の強力な社会的機関を財政的に支援しつづけるかぎり、気候危機への早急な行動はないままだろうと。

「国連気候サミットは、はっきり言わせてもらえば、若者にとって屈辱的なものでした」とアイシャは言います。「理論上は、これらの協約や提案によって世界の指導者に成立させようとしている政策は素晴らしいですが、化石燃料産業による多くのお金が注ぎ込まれています」

抽出産業が会話を牛耳るとき、行動の実現は困難です。石油、ガス、ひいては石炭会社は、今日の若者が生まれるずっと前の1960年代から、すでに彼らのビジネスが世界を温めていることを知っていました。化石燃料産業は、二酸化炭素がいかに大気に影響を与えているか知るために、社内においては気候科学を追求しながらも、気候変動否定論を売り歩き、気候変動が真実、あるいはそれが人為的なものであることへの疑問を植え付ける数百万ドルのデマのキャンペーンを作るまでにいたりました。

米国科学アカデミー議事録に出版された研究では、石油とガス会社は典型的に環境に対して否定的な投票をした立案者をお金で報いている、ということがわかっています。気候変動否定研究の最先端にあるハートランド・インスティチュートは、エクソンモービル社から1998年以来最低676,500ドルを受け取っています。環境保護有権者同盟による立案者の環境スコアが10ポイント下がるごとに、平均1,700ドルの寄付を受けているのです。

若い活動家たちは認識しています。企業の献金が政治に注ぎ込まれるかぎり、政府が人びとの暮らしを守るために必要な広範囲にわたる気候行動を遅延しつづけることを。〈ポルーターズ・アウト〉は、次回の気候交渉が開催されるイギリスを含む世界の政府に、石油とガス部門が参加することを禁止させるロビー活動をグラスゴーでの会議で展開する予定です。10代の若者たちはこのロビー活動を直接行うことはできませんが、彼らは政府官僚にメールを送り、ビデオ会議の予定を組む計画です。

このグループが立ち上がったのが、彼らの世代において最も重要な選挙年のひとつだったことは偶然ではありません。彼らの多くにとっては、はじめての投票の機会です。アメリカおよび世界で選挙から化石燃料産業の影響を締め出すことは、この団体のもうひとつの目標です。しかしアイシャが「最大かつ最も腐敗した機関」と表現する石油とガス産業に挑むことで、彼女も非常な不安を感じています。「これは情熱にかられてやっているのではありません」彼女は言います。「必要にかられているからです」

若者は効果的な環境法律を草稿して成立させるリーダー、法律を執行する選出役員、そして議員の買収を許さない政治システムの必要性を認識しています。〈ポルーターズ・アウト〉はソーシャルメディアの嵐を、主催者がさらに大規模のデジタル行動を計画しているアースデイまで継続させます。

50年前、最初のアースデイには（当時のアメリカ人口の１割である）２千万人が街頭に出て、人間と野生動物を汚染者から守る広範囲な環境規制を要求しました。こうした大規模な動員のおかげもあり、リチャード・ニクソン政権は環境保護庁を設立し、クリーン・エアー法令など、歴史的な法律を成立しました。しかし、50年後のいまも、まだ多くの仕事が残されています。

若い活動家たちはこのいかにも長くつづいている闘いに対して、過去50年間の行動で欠如していることを指摘してもらいたがっています。今年4月22日のアースデイでは、多数の青年主導団体からの活動家が、音楽、芸術、演説、そしてオンライン討論会であふれた72時間のライブストリームを企画しています。

彼らの当初の計画は、街頭でのストライキ、大学および財政機関に対する化石燃料からの投資撤退の要求、そして大規模な有権者登録などであり、彼らの代替え案には同じものが予定されています。石油とガスへの資金提供を停止させる圧力をかけるために銀行の外で抗議する代わりに、人びとは〈ポルーターズ・アウト〉の戦略どおり、銀行や大学に化石燃料からの投資撤退を求めるツイッターの嵐を実行することができます。有権者登録を煽るために、（多くがまだ投票年齢に達していない）若者は、戸別訪問ではなく、電話とメールで活動を展開します。

「いまものすごくはっきりとわかっていることは、来年、この先６か月、あるいは５年先の気候絡みの政治的決断が、次の100年の地球のあり方を劇的に方向づけるということです」と〈エクスティンクション・リベリオン〉の17歳のアメリカ青年の全国広報コーディネーター、アゼリア・ダニエルズは言います。「実体のある、本当に圧倒的で大胆な気候政策を打ち出す[大統領]候補者を選出することが重要です」

結局のところ、惑星を救うには、それを気遣う人に権力を委ねるということです。アメリカの土壌で起きることには、世界全体に影響をおよぼす力があります。企業汚染者がその影響を方向づけることができてしまうかぎり、気候危機の解決は、私たちに残された時間以上の時間を要します。若者は彼らの未来をこれ以上犠牲にするつもりはありません。

いまは不確かな時ですが、若者を阻止することは誰にもできません。このパンデミックが盛りをすぎたころ、これまでにも増して高い動機をもつ10代の若者たちが唱えるスローガンが、街頭で聞こえることでしょう。